片山とらのすけ

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2009.05.04

369号　新型インフル対策について（その２）

新型インフルエンザに関する情報が相次いでいます。まず、今回のインフルエンザウイルスは、平成10年に豚に流行した人型、鳥型、豚型の混合するウイルスに、欧州などで流行した別の豚型が加わった4種交雑であることが、米コロンビア大などの分析で分かりました。これにより、新型ウイルスの起源と特徴が判明し、治療や今後の対策に役立つと期待されています。

水際対策として、メキシコや北米からの到着便の検疫体制が強化されていますが、大型連休を海外で過ごした人達が帰国するピークの5月5日、6日の両日に応援体制を増強し、成田、中部、関西国際、福岡、羽田の5空港を通常の2.2倍に当たる420人体制で警戒、とくに、成田空港は通常の3倍近い260人となります。ちなみに、検疫官は、厚労大臣の発令で全国13の検疫所に約360人いますが、今回は防衛省などからの応援により対応するようです。今後、今回の場合を参考に、よりゆとりある検疫体制の整備が検討される必要があります。

新型インフルエンザに有効な治療薬のタミフルやリレンザの備蓄は、国と都道府県とおおむね折半で行うこととしており、国は人口の45％（5861万人）の備蓄を目標にし、地方側には平成23年度をめどに確保するよう指示しています。国分については現在、目標に見合う量が確保されつつあるものの、地方側はバラバラで、多くの道府県では計画前倒しの備蓄をこれから進めようとしていますが、急いでもらわなければなりません。

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